セミナーや講演でここ最近一番多いお問い合わせがあります。先日も「タニカワ先生、メンタルヘルス対策をしたいんですが、具体的な取り組み方がわからないんですよ。それでネット検索してたらタニカワ先生のサイトがみつかってご連絡した次第です」というご連絡がありました。
メンタルヘルス、日本語で言うと『心の健康』の対策なんて、身体の病気と違って食事に気を付けたり、断酒すればすむというものではありません。ですから会社としては手っ取り早い手段として産業医を探す人事担当部署はとても多いのが実情です。でもたとえ心理カウンセラーや精神科医との面談をさせてその後、どうなるでしょうか？メンタルヘルスは、体の健康と同様に心の健康管理のことです。ですがメンタルと言うだけで、この健康管理としての位置づけが曖昧なために、月に１回訪問される産業医との対応で終わらせてしまう、場当たり的な現状があります。どうしてそうなってしまうのかと申しますと、担当部署の方が、どの立場で対策をうとうとしているかの課題が、あっちこっちに散在させるために方向性がみつからないことが挙げられます。要は、立場によってメンタルヘルスの見方も対策も全くかわってきます。
個人的なメンタルヘルス問題
心の問題というと、個人的な悩み事ですよね。悩みをずっと抱えてしまうことで、不安が大きくなってストレスも高まり元気がなくなります。一度、うつ病と診断されてしまうと、長期間の療養がひつようですし完治する保証もありません。
会社から見るメンタルヘルス問題
ストレスチェックで診断されたメンタルヘルス不調者はもとより、潜在的なメンタルヘルス不調となる高リスク者は１割以上に及んでいます。※
それだけではなく、ストレスは誰でもが抱えているというのを忘れてはいけません。ということは、誰でもいつメンタルヘルス不調に陥るかもしれないのです。ということは、言い換えますと産業医だけに頼りきっていたら一向に社員のメンタルヘルス問題は解消しないでしょう。
メンタルヘルス対策は、人事労務管理としての考え方では、際限なくメンタルヘルス不調者の対応に追われるばかりです。
職場でかかるストレスや、メンタルヘルス不調は、一朝一夕には解決できない問題です。けれども、「誰にとっての」メンタルヘルス対策であるか、対策の位置づけを決めることで、具体的な行動が出来てきます。御社のメンタルヘルス対策は大丈夫ですか？
※参考文献：厚生労働省,労働者健康状況調査
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