「タニカワ先生、健康経営っていうのはなになんでしょうね。もうやってられませんよ」顧問先への訪問日に人事部へ顔を出すなり、人事部長KOさんからため息とともに出た言葉です。愚痴をじっくりお聞きしていると、
社員のみならずパートさんや派遣社員の非正規雇用の従業員の方がたまで『健康経営に取り組む意義と、健康経営の重要性』については、全従業員が認識されているとのことです。なのに実際問題として健康経営の目に見える成果がでなく、予算編成時期で、非常に悩んでいらっしゃるとのこと。この人事部長KOきぎょうはさんに限らず、健康経営の可視化に悩んでいる企業は少なくありません。一体なぜなのでしょうか？
企業が抱える健康経営課題
多くの企業が抱える健康経営の課題には、実態の把握が十分なされてないことが挙げられます。例えば、健康診断数値では、表層的な正常数値と境界域、受診勧奨数値だけに振り分けて、それで実態を把握していると認識してしまう事業所さんが大半です。二つ目の健康経営に対する課題として、健康診断の有所見者数を把握したとしてもそれに対する適切な改善策が立てられていない事が、悲しいことに殆どです。そして3つ目の健康経営課題は、改善策を計画して実施しました。実施したというのは凄い評価してよいことです。何せPDCAの半分を実現したのですから。
健康経営の問題把握→改善策の立案→実施
従業員一人ひとりの行動を変容することが健康経営の働き方改革
ここまでなかなかできるものではありません。しかし、「従業員一人ひとりの行動を変容することができた」ことではじめて健康経営をしてると胸を張っていえるのではないでしょうか。PDCAでいう最初の評価ではなく実施のご評価ができ、アセスメントまでいかなければ本当の健康経営の変革は実際のところ難しいと評価せざるを得ません
心の健康支援の重要性
ちょっと企業から日本へと照準を広めて心身の健康についてみてみましょう。今、日本の自殺者数は、年間3万人を超えています。メンタルヘルスを含め企業で働く人の健康を維持・増進していくための支援方法の確立は、健康政策にける喫緊の課題でもあります。2000年から施工されている『21世紀における国民健康づくり運動；健康日本２１』の中でも、健康づくりの重点課題の一つとしてメンタルヘルス対策が推進しているほどです。2007年6月には、2006年に成立した自殺対策基本法を受けて『自殺総合対策大網』が策定されました。うつびょうなどのメンタルヘルス対策を中心とした自殺予防に向けたさまざまな取り組みが、厚生労働省や経産省で行われています。
社会生活をしていると、さまざまなストレスに晒されます。働くことで精いっぱいななか、生活習慣病にならずに身体の健康管理をして、尚且つ、心の健康（メンタルヘルス）を良好に保って、生活の質（QOL)の高い生活を送りましょう。と、国は唱えてますが、実際問題としてそんなことを客観的に考えながら生活している人は、ビジネスパーソンでいらっしゃるでしょうか？おそらく会社の人事部・総務・健保組合・総務の健康ご担当者だけだと思います。メンタルヘルス不調が悪化すると、単に心（脳神経）の悪化だけでなく、内臓など消化器官にも影響を与えます。職場の働く人の心の健康対策は、生活習慣病予防としても、健保組合の医療費削減にも、健康経営は重要な試金石です。
けんこう総研の研修では、こうした健康経営の課題を解決できるように、他社の健康支援サービスとは一線を画しています。従業員の健康の底上げをする具体的プランを健康経営課題から立案して、従業員一人一人が行動が容易におこなえる施策をご提案しています。特に、谷川久美子の企業研修では、健康経営を実現させ、働く人、個々人の仕事のパフォーマンスを最大化するために実態把握から始まり、非常に好評を得ております。
業種や企業形態で異なる必要な課題の発見は、同業者や同胞では疑問にさえ思わず見過ごされている小さな問題点が散見されています。
なかなか気づけない健康経営の潜在化ニーズ
さらに言うと行動変容を促すワン・オペレーションは、健康経営の潜在化しているニーズです。健康経営を行うことによって、従業員満足度を向上させる重要な要素であるのは言うまでもありません。健康経営は経営課題として、もっともっとクローズアップさせましょう。タニカワは、健康経営の支援を通して、企業の競争力の源泉となる従業員への心につながる健康への投資が何倍にも業績に跳ね返ってくることをを促進する支援となるよう、一日いち日を真心をこめた健康戦略をおこなってます。貴重な予算を出来るだけ少ない支出で、効率的に業績に結び付ける。健康経営しての投資は、就労後の社員定着率も高められます。予算よりも貴重な財産である御社で働く人のさらなる成長のための健康経営を始めてみませんか。
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