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お盆が過ぎて連日の猛暑日も一段落してきたようです。よこんにちは、けんこう総研のタニカワです。暑さ対策も大変ですが、涼しくなっても治まらない対策があります。それはどこの企業もがかかえる課題、メンタルヘルス対策です。今日のコラムはメンタルヘルス研修する上での運営ポイントのお話です。
企業でメンタルヘルス対策の研修を行うとき、さまざまにアンテナを張り、研修アウトソーシング会社を選んだりして、貪欲に最新健康情報を仕入れる行動は大切です。
千葉県研修先の宿泊所にて
職場における研修選定の視点で最も重要なのは、職場全体のメンタルだけでなくフィジカルも合わせた健康度を上げることです。この理解が適切にできていないと、間違いなく従業員のメンタルヘルスに対する理解が高まりません。
また社内での研修開催も多々あることと思います。その時、アウトソーシングの研修でもよくあるのですが、専門職でもない社員や労働監督者、管理職のかたにメンタル疾患の詳細な情報は不要だと考えています。もちろん関心がある参加者には惜しみなく情報提供はします。
けれども疾患名や治療内容を周囲の人間が、数時間の研修で聞きかじったところで、メンタルヘルス不調者への偏見が生まれるだけです。それよりも学ぶべきことは、大きく分けて２つあります。１つは、メンタルヘルスが不調になると業務にどのような影響を与えるかという想定を考えることと、その場合の対応です。2つ目は、メンタルヘルスが不調になる原因は何か？社会的環境が原因しているのか、心理的環境なのか？といったあらゆる要因を探るための判断するための知識です。
そのために研修では、一方的な聴講ではなくグループワークにより他者と連携し徐々に習得していくしかありません。これこそが実務としてのメンタルヘルス対策研修です。
働き方にはさまざまな選択肢があり、メンタルヘルス不調者に対する考え方も管理職が部下への対応方法一つで、不調者はそれだけで働き方の可能性を閉ざされずにいられます。社会経験の少ない社員さんは特に、皮膚感覚で職場の雰囲気を察知します。「若い人はすぐに辞める」と言われて久しいですが、案外このようなメンタルの問題も理由のひとつではないかと考えています。
健康情報を知り、知識を学ぶのではなく、もっと重要なことは、職場全体の健康への取り組みをしていかなければなりません。高ストレス者や、メンタルヘルス不調者への配慮、言い換えると対応策ももちろん重要ではありますが、そのことで腫れ物に触るような職場全体の空気を漂わせている会社であってはなりません。
メンタル疾患への知識を得てしまったために却って働きづらい職場になってしまったなんていうのは本末転倒です。
大切なのは、心の健康管理も身体の健康管理も同じだということなのです。身体の不調と同様に心の不調を扱えるようにする、職場の雰囲気づくりのための知識を習得することがメンタルヘルスケアを研修する目的なのです。
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